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所長からのメッセージ：吉田 憲司. ハノイ事務所は、ベトナムから日本への訪日旅行者誘致を目的に2017年3月に開設されました。. 当地ベトナムからの訪日客は、新型コロナ流行前までは順調に増加を見せており、2019年には50万人（495,051人）迫る勢いでした ...
JNTOでは、各海外事務所において、現地のメディアに対しプレスリリースやニュースレターの発信による情報提供を日常的に実施し、日本の観光に関する記事掲載と海外メディアとの関係構築に努めています。. また日本国内でも、日本に支局を持つ海外 ...
地域インバウンド促進. 地域の取り組み事例 インバウンドノウハウ 地域の皆様へのお知らせ 地域との連携事業 セミナー・講演を通じた情報提供 デジタルマーケティングの活用支援. 各地域の訪日インバウンドにおける取り組み事例を記事として紹介してい ...
2023年3月29日 · 日本政府観光局（JNTO）は、国際会議の誘致活動や国際会議開催の意義の啓発・広報活動を担う「MICEアンバサダー」として、2月27日付で新たに3名を認定しました。. 国際会議の開催は、開催地への外国人参加者の来訪に加え、地元産業と学会を連携さ ...
2024年1月9日 · ATWS2023で明らかになった日本のATの魅力や、さらなる発展に向けた課題や展望について、日本のAT黎明期から普及啓発活動を続けてきたAdventure Travel Trade Association （ATTA） Business manager, Asiaの國谷裕紀さんにお話を伺いました。 目次. 日本のATは北海道から全国へ拡大 高い評価を得たATWS2023で明らかになった日本の魅力 柔軟にカスタマイズしたATTAプログラムで各地をレベルアップ 中長期で見据えたAT人材育成を、若手の活躍にも期待. ―はじめに、國谷さんの AT との出会いや日本の AT 黎明期について教えてください。
サステナブル・ツーリズムとは. 近年、サステナブル・ツーリズムという概念が大きな広がりを見せています。 国連世界観光機関（UNWTO）によれば、サステナブル・ツーリズムとは「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」を意味します。 言い換えれば、旅行者、観光関係事業者、受け入れ地域にとって、「環境」「文化」「経済」の観点で、持続可能かつ発展性のある観光を目指すということです。 地域を訪問する旅行者が急増する中で、観光が地域社会・経済に与える効果とともに、過度に旅行者が集中する地域においては、自然環境やそこで暮らす人々の生活に与える問題などの負の影響も明らかになってきました。
2024年3月12日 · 2024年3月12日. インタビュー（JNTO・有識者） 受入環境整備 外国人目線 情報発信 自治体・DMO 高付加価値. 高付加価値旅行者の潜在的要望を読み解くガイドの存在. 全国で、訪日外国人旅行者の消費額拡大や地方への誘客を促進するためにさまざまな取り組みが行われています。 特に、知的好奇心が強くその土地ならではの本物の体験を志向し、結果としてそれに見合う消費が期待できる、高付加価値旅行者に注目が集まっています。 そして、高付加価値旅行者の潜在的要望や興味関心を読み解き、臨機応変に、単なる情報でなくストーリーで魅力を伝えることができるガイドの重要性が高まっています。
