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2017年8月23日 · 2017年8月23日. 近年は温暖化が進み、毎年猛暑となる年が多くなっています。 東京メトロではお客様が快適にご利用いただけるよう半世紀以上前から駅構内を中心に冷房化対策を進めて現在に至っています。 今回は、東京メトロにおける冷房化の歴史をご紹介します。 地下鉄内の高温高湿対策の開始は1965年. 1964年に日比谷線が開通し、路線網の発達・運転本数増加と東京の都市化が急速に進むにつれ、地下鉄内の気温・湿度が急激に上昇している傾向にありました。 この状況を踏まえ、当時の営団地下鉄は1965年に「高温高湿対策委員会」を設置し、各路線の空調システム計画を策定しました。
当時の冷房装置は駅近くに設けた冷凍機で作られた冷水を循環させ、ファンコイルユニットやダクトを使って構内を冷やす方式を採用しました。 近年は技術進歩による高効率機器の導入や、エネルギーを有効活用した氷蓄熱空調システムの導入等環境に配慮したシステムになっています。 なお、地下鉄構内は列車運転による大規模な熱の発生や駅出入口と換気口を通じて外気とつながっているため、一般的なビルと比較してホームでは約4倍の設備能力が必要となります。 冷房導入前後の比較(度:温度、%:湿度) 導入前(1970 年8 月) 導入後(1971 年7 月) 銀座駅構内33度. 銀座駅構内24 度、70%日本橋駅構内23 度、71% 天井にファンコイルユニットが二列並ぶ銀座駅(1971 年)
2014年11月5日 · 環境負荷低減に向けた地中熱利用空調システムの導入について｜東京メトロ. 2014年11月5日. 東京メトロ（本社：東京都台東区 社長：奥 義光）では、地中熱を利用した空調システムを現在建設中の総合研修センター（仮称）及び中野車両基地に新たに導入いたします。 地中熱利用空調システムの導入により、電力量及び二酸化炭素排出量を約3割削減し、省エネルギー化及び地球温暖化防止を図ります。 総合研修センター（仮称）及び中野車両基地を合わせると電力使用量は29.4 [MWh/年]（一般家庭約9軒分の消費電力に相当）、二酸化炭素排出量は16 [ton/年]（杉の木約1142本分に相当）の削減を図ることができます。 地中熱空調工事の概要は添付ファイルをご覧ください。 地中熱利用について.
環境負荷低減に向けた地中熱利用空調システムの導入について. 再生可能エネルギーの利用により環境負荷低減に貢献. 東京メトロ(本社:東京都台東区 社長:奥 義光)では、地中熱を利用した空調システムを現在建設中の総合研修センター(仮称)及び中野車両基地に新たに導入いたします。 地中熱利用空調システムの導入により、電力量及び二酸化炭素排出量を約3割削減し、省エネルギー化及び地球温暖化防止を図ります。 総合研修センター(仮称)及び中野車両基地を合わせると電力使用量は29.4[MWh/ 年]( 一般家庭約9 軒分の消費電力に相当)、二酸化炭素排出量は16[ton/ 年](杉の木約1142本分に相当)の削減を図ることができます。 地中熱空調工事の概要は別紙のとおりです。
東京メトロでは、前身の営団地下鉄の時代からチョッパ制御装置やVVVFインバータ制御装置など、時代に合わせたエネルギー効率の良い環境配慮型車両の開発・導入に積極的に取り組んできました。 省エネルギーをリードする車両. 従前の電車のスピード制御は、不要な電力や運動エネルギーを抵抗器で熱エネルギーに変換して放出していましたが、熱エネルギーを削減するため、半導体を利用して電流をオン・オフすることでモータの電圧を連続的に制御する「チョッパ制御装置」を開発しました。 また、ブレーキ時にモータを発電機として発生させた電力を架線に戻して走行中の他の電車で消費する「回生ブレーキ」を導入しました。
東京都からの要請を受けて、日比谷線恵比寿駅付近の地下鉄ト ンネル内に湧き出る地下水を、渋谷川まで導水の上放流をしてい ます。 この取組により、渋谷川の水量確保と水質改善がなされ、 周辺地域における潤いのある都市環境の再生が図られます。 2015年度は、日比谷線の恵比寿ポンプ室から渋谷川に、約 91,522m3を放流しました。 東京メトログループでは、東京都が主催する「海の森」プロジェ クトに参加しています。 この活動により、森がCO2を吸収して地 球温暖化を防止することや、海から都心に向かう「風の道」をつく ることでヒートアイランド現象を抑止することを目指しています。
PMSMはこれまでの車両で使用していた誘導電動機と比較してエネルギー使用効率の向上や軽量化が図られているほか、モータの低騒音化やなっており、2004年以降の新造車両においては、アルミニウム合金が二層に重なっているオールダブルスキン構造を採用し、遮音性、断熱性を高めるとともに車体強度を向上させ、安全性を高めています。 車両の走行用の消費電力量を比較すると、従来車である抵抗制御車両の日比谷線3000系を100とした場合、省エネルギー車両の先駆けとなった6000系は64、環境配慮型車両である千代田線16000系は39となり、大幅な省エネルギー化が図られています。
