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住所. Via Barberini 95, 00187, Rome, Italy. 電話. +39 06 9444 3407. www.japan.travel/it/it/ 所長からのメッセージ：水内 賀之. イタリアからの訪日旅客数は2019年までは着実な伸びを示しておりましたが、新型コロナウイルス感染症による影響により環境が一変をして、これから再スタートを切ることになります。 2022年のある調査では、コロナ禍でもバカンスに出かける意向のあるイタリア人は対象者の75％という高い結果が出ておりました。 このようにイタリアでは潜在的に旅行需要が高く、旅行は生活の一部となっております。
- 所長からのメッセージ：臼井 さやか
- 担当地域
- 業務内容
ドイツは世界屈指の旅行大国です。ドイツ人にとって旅行は人生に欠かせない楽しみであり、ポストコロナにおいても自然体験、リラクゼーション、アクティビティ、太陽、健康維持などを求めて早めに次の旅行を計画する人が多いです。また、環境保護への高い意識があり、持続可能な価値を旅行先に求める旅行者層も増えてきています。加えて、管轄しているポーランドや中欧も新たな市場として注目を集めています。 フランクフルト事務所としても、皆様と連携し、より多くの人に日本各地の魅力を知ってもらい、日本ファンを増やして新たな訪日旅行者層の獲得を図るための情報発信に取り組んでまいります。訪日旅行促進に関するお問い合わせ、連携のご相談等、お気軽にご連絡ください。
オーストリア、クロアチア、スイスのドイツ語地域、スロバキア、スロベニア、セルビア、チェコ、ドイツ、ハンガリー、ブルガリア、ポーランド、ボスニア・ヘルツェゴビナ、北マケドニア共和国、モンテネグロ、ルーマニア
訪日ツアーの造成・販売促進
1. 旅行会社・航空会社等との連携 訪日ツアーを造成・販売する旅行会社や、航空会社と共同してキャンペーン広告等を行っています。また、旅行会社を日本へ招請し、地方各地を視察してもらうことで、多様な訪日旅行商品が造成されるよう働きかけを行っています。 さらにEラーニングやセミナーを中心とする旅行代理店販売員向けの研修機会を通じて訪日旅行のスペシャリストを育成を支援しています。
旅行目的地日本のPR
1. 日本各地の観光情報の提供 訪日旅行を予定している一般消費者等からの電話、メールまたは来訪によるお問い合わせに回答するとともに、日本各地の観光パンフレットや地図等を配布・送付しています。また、ドイツ語ウェブサイト、SNS、ニュースレターの配信を通して、日本ファンにJNTOからの最新情報を提供しています。 2. 旅行目的地としての日本の広報・宣伝 ドイツのメディアや、ウェブサイト・SNS等のデジタル媒体等を通じて、日本が魅力的な旅行目的地であることを情報発信しています。動画を用いた視覚訴求型のPRや、文字情報に信頼を置くドイツならではのオーソドックスな新聞・雑誌等の活用、さらに口コミ効果の拡散を狙うインフルエンサー招請など、様々な方法で日本に行きたくなるコミュニケーションの機会を増やしています。 3. 旅行見本市等への出展 欧州最大といわれる国際旅行見本市ITBベルリン（3月）、一般消費者向け旅行見本市のf.re.eミュンヘン（2月）などに出展し、旅行業界のネットワーキング機会の促進を図るのと合わせて、旅行目的地としての日本各地の情報発信を行います。 4. コンベンション・イン...
2018年3月19日 · 伊地知氏は、2020年に向けた政府目標である、外国人旅行者4,000万人、消費額8兆円の実現を目指すために「さらに高次元の観光政策の実行と加速が求められている」と強調。 そのために新たな財源確保が必要との判断から、「国際観光旅客税」の導入が現在国会審議中であること、「モノ消費からコト消費への移行」といったキーワードを軸に、外国人旅行者のニーズを的確に捉えた観光地域づくりの必要性について語りました。 観光庁 国際観光課長 伊地知英己氏による来賓挨拶. 生産性を考えたらターゲットは欧米豪。 観光資源の見直しも必要. 続く基調講演では、JNTO特別顧問のデービッド・アトキンソン氏が登壇。 テーマは、「観光業の生産性をどのようにして上げるべきか」です。
住所. 1st floor, 125 Kensington High Street, London W8 5SF, U.K. 電話. +44 20-7398-5670. https://www.japan.travel/en/uk/ 所長からのメッセージ：地主 純. 英国は人口よりも年間の出国者数が多くなるほど旺盛な海外旅行需要があり、訪日旅行においても欧州最大の市場です。 新型コロナウイルス感染症の影響によるロックダウンを乗り越えて、英国市場の海外旅行需要は堅調に回復しています。 しかしながら、実際に日本を訪れる方はまだまだ少なく、また、訪日旅行者の大半が初めて訪れる方というのが現状です。
住所. #202, Hotel President 2F Euljiro 16, Jung-gu, Seoul, Korea. 電話. +82-2-777-8602. FAX. +82-2-777-8612. www.japan.travel/ko/kr/ 所長からのメッセージ：清水 雄一. 新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、長く苦境が続いた観光業界にも、ようやく光が見えてきました。 2022年10月の我が国の水際措置の緩和以降、韓国からも再び多くのお客様に訪日旅行を楽しんでいただけるようになりました。 12年ぶりの両国首脳によるシャトル外交の再開も、今後の両国関係の明るい兆しを実感させるものです。
FAX. +1-416-366-4530. Eメール. info_toronto@jnto.go.jp. www.japan.travel/en/ca/ (英語) www.japan.travel/fr/ca/ (フランス語) 所長からのメッセージ：豊田 健. 当地カナダからの訪日客は、新型コロナ流行前の2019年の段階で欧米豪地区重点10市場の中で4番目（人口に対する比率は2番目）と一定程度の規模を有するマーケットでした。 その後、新型コロナの流行を経た現在でも、カナダ人の日本（食、文化等）に対する注目度はとても高く、今後の訪日再興に向けては非常にポテンシャルの高いマーケットの一つだと考えられます。
2020年1月19日 · 日本政府観光局（JNTO）は、訪日プロモーション事業の実施主体として、外国人旅行者の誘致活動を行っています。 本連載では、JNTOの取り組みをより知ってもらうため、活動内容や地域との連携などについて紹介していきます。 今回は、地域連携部会員サービスグループの北澤アシスタント・マネージャー（以下、北澤AM）が、同グループが運営する「事業パートナー制度」についてお話します。 ※所属部署・役職は取材当時の情報です。 目次. インバウンド事業をトータルでサポートする「事業パートナー制度」 世界各地の最新インバウンド動向を一気に学べるイベント 参加者同士の連携も活発になる、テーマ特化型の勉強会 事業パートナーの情報を海外事務所のSNSで発信 地域の皆様とお会いして、“本当のニーズ”を汲み取っていきたい
